世界銀行のゼーリック総裁は21日、今年の世界経済の成長率が最大2%マイナスとなる可能性を指摘した。総裁はベルギーで開かれたフォーラムで、今年の成長率が1-2%低下するとの見通しを表明。
国際通貨基金(IMF)が先日示した1%低下予測より慎重な見方を示した。世銀によると、2%の落ち込みは第二次世界大戦もしくは大恐慌以来。
総裁はまた、各国で早期承認されている景気対策が、金融市場で新たな危機を招く恐れがあると警戒感を明らかにした。経済大国である米国と中国は大型景気対策に乗り出しているが、総裁は効果が一時的だとの見解を示し、「現在最も重要な問題は、不良債権と銀行への資本注入。
信用制度が再び機能するようにならなければ(景気対策を実施しても)失敗する」と述べた。